なぜ在宅医療機器にとって停電が特に危険なのか

在宅酸素療法で使う酸素濃縮器や、人工呼吸器、たん吸引器といった医療機器の多くは電気で動いています。停電が起こると、これらの機器が突然止まってしまう可能性があり、呼吸状態に直結するご病状の方にとっては大きなリスクになります。台風や大雨による停電は事前にある程度予測できるからこそ、備えを進めておく余地があります。

電源確保の具体的な方法

停電時の電源確保には、いくつかの選択肢があります。医療機器メーカーが純正・推奨するバッテリーを日頃から充電しておくこと、医療用の大容量電池を用意しておくこと、自家用車のシガーソケットや車載バッテリーから電源を取れるようにしておくことなどが挙げられます。自家発電機をお持ちの場合は、事前に動作確認をしておくと安心です。複数の電源手段を組み合わせておくことで、一つが使えなくても対応できる状態を作っておけます。

在宅酸素療法をされている方の備え

在宅酸素療法（HOT）を利用されている方は、停電時に酸素濃縮器が止まった場合に備え、非常用の酸素ボンベを準備しておくことが基本的な対策になります。ボンベへの切り替え方法をご家族があらかじめ理解しておくこと、残量を定期的に確認しておくことも大切です。人工呼吸器を使われている場合は、足踏み式の吸引器や懐中電灯など、電気に頼らない代替手段もあわせて準備しておくと、より安心につながります。

台風シーズン前に確認しておきたいこと

台風接近が予想される際は、訪問看護ステーションや医療機器を貸与している業者に、予備バッテリーの状態や緊急時の連絡方法をあらかじめ確認しておくとよいでしょう。停電が長時間に及びそうな場合の対応方針や、状況によっては避難を検討するタイミングについても、訪問診療医や訪問看護師と事前に相談しておくと、いざという時に落ち着いて対応しやすくなります。

まとめ

在宅で医療機器を使いながら療養生活を送るご家庭にとって、台風シーズンの停電への備えは、日々の安心につながる大切な準備です。バッテリーの充電状況の確認、非常用酸素ボンベの用意、訪問看護ステーションとの事前の連携など、できることから少しずつ整えておきましょう。不安な点があれば、遠慮なく訪問診療医や訪問看護師にご相談ください。

（本記事は公開情報をもとに作成した一般的な解説です。医療機器ごとの具体的な対応方法は、機器メーカーや担当の医療機関へ直接ご確認ください。）

高額療養費制度のおさらい

高額療養費制度は、1か月（同一月）に医療機関や薬局の窓口で支払った自己負担額が、年齢や所得に応じた上限額を超えた場合に、その超えた分が払い戻される仕組みです。訪問診療で発生する在宅時医学総合管理料（在医総管）や施設入居時等医学総合管理料（施設総管）といった費用に加え、同じ月に利用した訪問看護（医療保険分）や調剤薬局の自己負担分も合算の対象になります。

2026年8月からの主な変更点

• 2026年8月からまず月額の自己負担上限額が、現行の5つの所得区分を維持したまま段階的に引き上げられます。
• あわせて、新たに「年間の上限額」が導入され、長期間にわたり医療費がかさむ世帯への負担軽減策も設けられます。
• 2027年8月からは所得区分が5区分から13区分へと細分化され、月額上限額がさらに見直される予定です。

年収の目安によって引き上げ幅は異なるとされており、特に年収650万〜1,160万円前後の世帯では負担増となる可能性がある一方、長期療養が続く世帯は年間上限の新設によって助かるケースもあるとされています。

在宅医療を利用するご家庭への影響

訪問診療を継続的に利用されているご家庭では、在医総管・施設総管に加え、訪問看護や薬剤費なども毎月一定額発生しやすく、高額療養費制度を活用している方が少なくありません。今回の制度改正で月額上限が引き上げられると、これまでより自己負担が増える月が出てくる可能性があります。一方で、年間を通じて医療費が高止まりしている世帯には、新設される年間上限額による軽減効果が期待されています。

今のうちに確認しておきたいこと

• ご自身・ご家族が加入している健康保険（協会けんぽ、健康保険組合、国民健康保険など）の窓口やウェブサイトで、最新の所得区分と上限額を確認する。
• 「限度額適用認定証」を利用している場合は、2026年8月以降の適用額に変更がないか、保険者へ確認する。
• 医療費控除など税制上の制度と高額療養費制度は仕組みが異なるため、混同せずそれぞれの内容を把握しておく。

まとめ

2026年8月から高額療養費制度の自己負担上限額が段階的に見直され、2027年8月にはさらに所得区分が細分化されます。訪問診療を利用されているご家庭は、月々の負担額の変化に加え、新設される年間上限額の内容もあわせて確認しておくと安心です。

本記事は一般的な解説であり、実際の負担額や制度の適用については、加入している健康保険の窓口やかかりつけの医療機関へご確認ください。

■なぜ高齢者は脱水・熱中症に気づきにくいのか
加齢とともに体内の水分量は少しずつ減っていき、体に蓄えられる水分の割合は若い方に比べて高齢者のほうが少なくなる傾向があります。さらに、のどの渇きを感じる仕組みそのものが衰えていくため、ご本人が「大丈夫」「まだ平気」と感じていても、実際には水分がかなり不足していることが少なくありません。何となく元気がない、食欲が落ちている、日中うとうとしていることが多い、といった一見「体調不良」とは気づきにくいサインの裏で、脱水が静かに進んでいることもあります。在宅療養中は特に、ご家族による日々のちょっとした観察が、体調の変化にいち早く気づく大きな手がかりになります。

環境省は、熱中症予防の目安として室温28℃以下・湿度70%以下を推奨しており、高齢者のいる部屋では25〜26℃程度を目安にするとより安心とされています。エアコンの設定温度だけでなく、実際の室温・湿度を温湿度計で確認する習慣をつけると、「エアコンをつけているのに暑い」といった見落としを防ぎやすくなります。

■練馬区で活用できる見守り・熱中症対策の支援
練馬区では、高齢者の熱中症対策として、住民税非課税世帯を対象としたエアコン購入費用の助成や、室温・湿度が一定の基準を超えると自動で注意を知らせる機能つきの緊急通報システムの導入支援などが行われています。あわせて、地域包括支援センターなどでの注意喚起の呼びかけや、区立施設・薬局・コンビニエンスストアなどを「クーリングスポット（涼みどころ）」として開放する取り組みも進められています。対象条件や実施内容は年度によって変わることがあるため、最新の情報は練馬区の公式ホームページや、お近くの地域包括支援センターでご確認いただくと安心です。大泉学園・西東京市・新座市など近隣にお住まいの方も、お住まいの自治体で同様の支援策が用意されていないか、一度チェックしてみることをおすすめします。

■おうちでできる水分補給の工夫
加齢とともに、体内に水分を蓄えておく力そのものも弱くなっていきます。特別な持病がなくても脱水になりやすいという点は、意外と知られていないかもしれません。高齢者の場合、飲み物だけで一日に必要な水分量を満たすのが難しいこともあります。食事の際にお味噌汁やスープ、果物など水分を多く含むメニューを取り入れる、起床時・食事の前後・入浴の前後など「時間を決めて」少しずつ飲む習慣をつける、といった工夫が効果的です。むせやすい方には、とろみをつけた飲み物を活用する方法もあります。ご本人が「のどが渇いていない」と話していても、「少し飲んでおきましょうか」といったこまめな声かけを続けることが、水分不足を防ぐ第一歩になります。

■こんな変化に気づいたら早めの相談を
ぼんやりしている、いつもより反応がにぶい、皮膚や口の中が乾燥している、尿の色が濃い、といった様子が見られたら、脱水や熱中症が進んでいるサインかもしれません。まずは涼しい場所への移動と水分・塩分補給を行い、それでも症状が改善しない場合や、意識がはっきりしない、嘔吐が続くといった場合は、ためらわずに医療機関へご相談ください。在宅療養中の場合は、かかりつけの訪問診療医や訪問看護師にも早めに連絡することで、ご自宅にいながら適切な対応につなげやすくなります。

■まとめ
夏の脱水・熱中症は、日々のちょっとした工夫とご家族の観察によって、多くの場合予防が可能です。練馬区をはじめとする各自治体の支援制度も上手に活用しながら、ご家族みんなで無理なくこの夏を乗り切っていきましょう。当院のように在宅療養を支える医療機関では、体調管理に関するご相談も承っております。気になる変化があれば、遠慮なくお声がけください。訪問診療についてのご相談はお問い合わせページから承っております。

ポイント1　重症患者への対応を手厚く行う医療機関が明確になった

今回の改定では、地域で重症患者の訪問診療や在宅看取りを積極的に担う医療機関を評価する仕組みが強化されました。従来の「在宅緩和ケア充実診療所・病院加算」は「在宅医療充実体制加算」へと改編され、点数も引き上げられています。逆に、症状が比較的落ち着いている方に一律で月2回訪問するだけの医療機関については評価が見直されました。つまり、患者さんの状態に応じてきめ細かく対応できる医療機関かどうかが、これまで以上に問われる時代になったといえます。

ポイント2　医師と薬剤師が同時に訪問する仕組みが新設

「訪問診療薬剤師同時指導料」という新しい評価が設けられ、医師と薬局の薬剤師が同じタイミングでご自宅を訪問し、服薬指導を行うケースが評価されるようになりました。薬の種類が多くなりがちな在宅療養では、医師と薬剤師が顔を合わせて情報を共有できることは、ご家族にとっても安心材料になります。

ポイント3　お薬の飲み合わせ確認がこれまで以上に重視される

高齢になるほど服用する薬の数は増え、飲み合わせ（ポリファーマシー）の管理が課題になりやすいものです。今回の改定では、残薬の確認や服薬状況の把握が算定要件として明確に位置づけられました。定期的に薬の見直しを行ってくれる医療機関かどうかは、日々の様子を見るご家族が確認しておきたいポイントです。

ポイント4　医療機関を選ぶときの新しい目安ができた

「在宅医療充実体制加算」を取得しているかどうかは、24時間の対応体制や多職種連携の実績など、一定の質を満たしている医療機関を見分ける一つの目安になります。契約前の面談では、次のような点を具体的に確認しておくと、後々の不安を減らせます。

• 夜間や急変時に、誰がどのように駆けつけてくれるのか
• 普段の担当医と、緊急時に対応する医師が異なる場合、方針がきちんと共有されているか
• 訪問看護やケアマネジャーなど、他の職種とどのように連携しているか

「夜間に連絡したら知らない医師が来て戸惑った」「方針が共有されておらず説明が食い違った」といった不安の声は少なくありません。事前にこうした運用の細部まで確認しておくことが、安心につながります。

ポイント5　費用の目安も事前に確認しておきたい

自己負担割合によって月々の費用は変わります。一般的な目安として、1割負担の方であれば月額6千円から7千円前後に収まることが多い一方、3割負担の方はもう少し高くなる傾向があります。実際の金額は病状や訪問回数によって異なるため、契約前に見積もりを確認しておくと安心です。

まとめ

在宅医療は、医師や看護師、薬剤師、介護スタッフなど多くの専門職がご家庭に関わりながら支える医療です。今回の制度改定は、こうした多職種の連携や、患者さんの状態に応じたきめ細かな対応を評価する方向に大きく舵を切ったものといえます。また、在宅療養を長く続けるコツは「ご家族おひとりで抱え込まないこと」でもあります。訪問してくれるスタッフに小さな不安でも相談し、家族内で役割を分担しながら、周囲と協力できる体制を少しずつ作っていくことが、無理のない介護・看護生活につながります。医療機関を選ぶ際は、体制や実績、費用の目安を事前に確認し、わからないことは遠慮なく質問しながら、ご本人とご家族が安心して過ごせる在宅療養の形を一緒に見つけていきましょう。当院の訪問診療の体制や費用については診療内容ページでご案内しております。ご相談はお問い合わせからお気軽にどうぞ。

（本記事は公開情報をもとに作成した一般的な解説です。実際の算定要件や自己負担額は医療機関・個々の状況により異なりますので、詳細は各医療機関へご確認ください。）

この度、当クリニックは順天堂大学との連携により、同大学医学部の教育連携機関として、学生の臨床実習（見学・指導）を受け入れることとなりましたのでお知らせいたします。

地域の皆様に質の高い在宅医療・医療サービスを提供し続けるとともに、これからの未来を担う次世代の医師・医療従事者の育成に貢献することは、当クリニックの重要な使命と考えております。

実習期間中は、指導医の厳重な監督のもと、学生が診療の見学や同席をさせていただく場合がございます。

患者様のプライバシー保護には最大限の配慮を尽くして参ります。また、見学を希望されない場合は、いつでもお気軽にスタッフや医師へお申し出ください（拒否された場合でも、受ける診療内容に影響が出ることは一切ございません）。

地域の皆様にはご不便やご迷惑をおかけすることもあるかと存じますが、医療の発展と未来の良き医師の育成に向け、ご理解とご協力を賜りますよう心よりお願い申し上げます。

今後とも、当クリニックを何卒よろしくお願いいたします。

訪問診療で診察させていただいております当院の患者様につきましては、

年末年始含めました24時間365日対応させていただきますので緊急連絡先までお電話お願いいたします。

代表電話は2025年12月28日～2026年1月4日まで繋がりませんのでご注意ください。

HPからのご応募で入職お祝い金もご準備しております。詳細につきましては求人情報をご覧ください。

HPからのご応募で入職お祝い金もご準備しております。詳細につきましては求人情報をご覧ください。

ご不便をお掛けしてしまい大変申し訳ございませんが、何卒ご理解のほど宜しくお願い申し上げます。

このたび当院は、厚生労働省の定める基準を満たし、「機能強化型在宅療養支援診療所（機能強化型在支診）」としての認定を受けました。

６月に基準を満たし８月より適応されました。

機能強化型在支診とは、在宅医療を必要とされる患者さまが、安心して療養生活を送ることができるよう、24時間365日の対応体制や緊急時の往診・看取りへの対応、他医療機関との連携体制の強化など、より高度で包括的な在宅医療サービスを提供する医療機関です。

これまで以上に地域の皆さまのご期待にお応えできるよう、スタッフ一同、より一層の努力を重ねてまいります。今後ともどうぞよろしくお願い申し上げます。